日経新聞朝刊2026年5月3日に米ハーバード大学のロバート・パットナム名誉教授が、
米国の民主主義を危機に追いやった真の要因として、
1.利他的な「われわれ」社会から、利己的な「私」社会への移行
2.娯楽やスポーツ、宗教・慈善活動を通じて市民を結びつけるコミュニティーの衰退と、貧困層を中心とする深刻な孤立
3.経済的に困窮するだけでなく、政治的に置き去りにされる非エリートの不満
を指摘してました。
パットナム教授は「最も心配しているのは現政権より、その指導者を呼び込んだ米国の根深い問題だ」ともコメントしてきます。
なんとも分かるような分からないような背景ですが、米国がかなり病んでいるというのは最近の動向を見て強く感じることです。果たして、この根深い問題に解決策はあるのでしょうか。
国民による選挙や投資家によるマーケットが今後この問題を修正するのか、私には分かりません。ただ、米国はあまりに世界への影響が大きく、日本に居てもそれを無視できないのが辛いですね。
