マーケットの乱高下が続いていますが、私としては世界最大の米国GDPの70%を占める「米国個人消費」の動向をじっくり観察することが今後の方向性を考えるうえで最も大事だ、と考えてます。
米国では、既に低所得者の消費はインフレで苦しんでいるが（記事はこちら）、中高所得者は「株高」に支えられて消費の堅調さを維持している、という構図の可能性が一番高いのではないか、というのが私の仮説です。
その仮説が正しければ、ずっと続いている米国株の「株高」が崩れれば、中高所得者の消費も大きく崩れる、その結果、更に株安になるという、悪循環のシナリオが現実化してしまう、と予測してます。
そんな中、日経新聞電子版2024年8月7日で、ニューヨーク連銀によると2024年4-6月期の米家計における「クレジットカード債務」が過去最大（約165兆円）となったとの報道がありました。更に、支払いが30日以上遅れた「延滞率」も13年ぶりに9%台（9.05%）になったとのことです。
米国消費者は、クレジットカード等で「借金」をしてでも自分の欲求を満たす為に積極的に消費する傾向にあることは昔から知られた事実ですが、今回のニュースはそれもどうも限界に近づいていることを示唆しているように思えます。
今後も「株高」が続けば、含み益のある株や投資信託の売却で「借金」の返済は可能なのでしょうが、逆回転した時のマグニチュードはかなり大きい、と私自身は判断してます。
なので、当面ディフェンシブなポートフォリオ（記事はこちら）を維持しながら、米国動向を注視しようと考えてます。
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